また同誌(日経アーキテクチュア2002.1.7号)には「省エネで資産価値が2億円増」というタイトルの記事もあります。あるビルのリニューアルでエネルギーコストを年間1400万円削減しました。1400万円削減するとそのビルの年間収益は1400万円増加し、家賃が1400万円増えたのと同じこと。収益還元法による評価で単純に利回り6%で割り戻すのならば、収益1400万円が増加することで物件価格は2億3000万円アップすることになるからです。
これからの賃貸物件の価格はファシリティマネージメントやプロパティマネージメント次第です。